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おうちの中で、いつでも快適な室温で健やかに過ごすことができる。
省エネルギーで家計にも地球にも優しい住まいづくり。
これからの住宅づくりは高断熱高気密でエコロジーが合言葉。

窓などの開口部や壁、床、天井をしっかりと断熱・気密施工し
室内の熱を逃がさない高断熱高気密住宅は
冬も夏も少しの冷暖房エネルギーで快適な室温を保てます。

一方、断熱していない住宅では、
冷暖房をつけた部屋とつけていない部屋との温度差が大きくなります。
同じ部屋の中でも、暖かい空気は天井付近など部屋上部に溜まり
冷たい空気が部屋下部に留まります。
外気の影響が強い窓や壁付近と部屋の中心部でも同様に温度差が生じます。

温度計を見ると適正な室温なのに、実際には寒さ・暑さが気になるなど
体感温度との差を感じることも。高断熱高気密住宅ではこうした室内の温度差が少なくなり
快適な温度の居住空間が生まれます。さらに熱の出入りが少なくなるので
冷暖房の効きが良くなり、室温の上昇・低下が起こりにくく、翌朝は楽に 目覚めることができます。


高断熱高気密住宅とは、壁・床・天井などに断熱材を使って
高い断熱性・気密性を実現した住まいのことです。
「断熱」とは断熱材を壁などに充填する、 または外側から覆うことで家の中と外の環境を分け
熱が伝わるのを少なくすることであり
「気密」とは、家の隙間をできるだけなくすことで
家の中と外の空気の交わりを断ち切ることを意味しています。


一般的には1999年に告示された「次世代省エネルギー基準」以上の
断熱気密レベルを満たしているかどうかが高断熱高気密住宅のひとつの目安
にな ります。国が定める住宅性能表示の項目のひとつである
「温熱環境性能」では、この次世代省エネルギー基準をクリアすることが
最高ランクの「断熱等級4」に相当 します。


日本において、住宅の断熱性能に関する基準が初めて制定されたのは
1980年(旧省エネ基準/断熱等級2)です。以来、1992年(新省エネ基準/ 断熱等級3)
1999年に順次改訂され、より厳格な基準に変更されています。
現在、断熱などにより省エネ化された住宅として認められる基準となるのは
1999年に改訂された「次世代省エネ基準」(断熱等級4)です。









等級4の高断熱高気密住宅は、どれくらい「高断熱・高気密」なのでしょう? 
性能を表すために数値や単位はいくつかありますが
暖房費という分かりやすい数値に置き換えて、等級2、等級3、そして等級4で比較してみましょう。


「次世代省エネ基準」では、気候を基に全国をⅠ~Ⅵの6つの地域に区分して
それぞれの地域ごとに断熱材の厚さ、夏の直射日光の遮蔽性などが明確に定められています。



では、Ⅳ地域(東京・神奈川他)の暖房費を旧基準から追って比較してみましょう。

モデルの定義
1. 戸建て住宅の床面積の全国平均値(120㎡)で試算しています。
2. 電気18円/kWh、都市ガス12.5円/kWh、LPGガス17.3円/kWh、灯油9.3円/kWhで試算しています。
3. 暖房の日数は(財)省エネルギーセンター「エネルギー経済統計要覧」のデータに基づいています。
4. エネルギー源は電気、ガス(都市ガス、LPGガス)、灯油を地域動向に合わせて振り分けています。
各数値は目安の値であり、実際の住宅で計測した値とは異なります。


関東から九州にかけて、もっとも広いエリアが対象となるⅣ地域。
その代表都市のひとつである東京・神奈川県横浜では意外ですが
冷房を使う期間より暖房を使う期間が長い傾向です。
暖房機器の使用効率の向上と使用時間の削減が大いに期待できる地域です。


データ算出方法

設定した暖房日数:150日(11月~3月)
設定した室温:18℃
月別平均気温から室温と外気温との温度差を月毎に算出し自動計算
(平均気温は2002年~2011年のデータから算出)







高断熱高気密住宅に関する記事でよく目にする「Q値」とは、何を表す数値なのでしょう?
ごく簡単に言えば「家から逃げる熱の量」を表す値です。

室内と外気の温度差が1℃の場合に、窓や壁、天井、床下など様々な箇所から
屋内の熱(温度)が逃げる量を計り、これらの「逃げる熱量」を合計して床面積で
割った値が「Q値=熱損失係数」となります。
つまり、逃げる熱の量が少ないほどQ値は小さくなる=断熱性が高いということになります。





神奈川県横浜市はⅣ地域



わが国の家庭で消費されるエネルギーの内訳は、温暖地の
住宅では暖房が約18~24%、冷房が1.6~3.5%、給湯が23~32%
照明ほかの電力で38~46%となっています。
したがって、断熱による省エネは、暖房と冷房を合わせた
住宅全体の2割から3割のエネルギー消費に有効です。
断熱だけでは全ての冷暖房エネルギーを削減するのは難しいですが
太陽熱や太陽光発電を併用することで、ゼロに出来る可能性も持っています。

近年のガソリン・灯油の値上がりを見れば、将来の暖房費が家計を圧迫することは
目に見えています。直近5年間で約2.8倍の価格高騰がありました。








木造と鉄筋コンクリートで違う蓄熱性を知る
当然、断熱の導入方法にも違いが出る



マンションから一戸建にお引っ越しをした方から「一戸建は寒いわ。」
という言葉が聞かれます。マンションなどの集合住宅では上下左右を他の住居が囲み
コンクリートの蓄熱性の高さもあり、冬場は特に暖かく過ごしやすいです。

鉄筋コンクリート造のマンションは気密性がもともと木造戸建の約1.5倍といわれ
木造戸建住宅ほど、しっかりとした断熱対策が必要になります。
一方マンションでは温まりにくく冷めにくいというコンクリートの性質もあり
夏には最上階の部屋などで太陽熱が逃げず夜中まで暑いということもよくあります。
建物の立地・状況・目的に合った断熱方法が求められます。


それぞれの建物の特性を生かした断熱が必要になりますので
断熱材の種類と特徴を把握して適切な方法で施工することが大切です。

断熱材の種類と特徴・形状


断熱材の素材を大きく分けると2種類。
繊維系と発砲プラスティック系。

断熱材の形状で分類すると4種。
フェルト状・ボード状・ばら状・現場発泡などです。

断熱材は、その素材によって
断熱性や吸水・透湿性、燃焼・耐熱性、耐久性、施工性などが異なります。
全ての断熱材に優れた特徴と苦手な特徴がありますので
一概にどの断熱材が良いとは言えません。重要な事はこのような断熱材の特徴を理解したうえで
良い特徴を活かし、且つ欠点を補う施工が正しく成されることです。






外壁からは見えないけれど
家を長持ちさせ・住まう人を健康にし・地球環境にも優しい。
それが高断熱・高気密なのです



高断熱・高気密住宅に何を期待しますか。

A 快適性で考えるなら・・・

夏に涼しく、冬暖かい
昼夜の温度差が少ない
冬場の結露が少ない
室内空気の清潔感

B 省エネなら・・・

地球環境にやさしい
光熱費の削減ができる

C 耐久性なら・・・

家に最適な状態を保てるので、材木その他の家を構成する資材が長持ちする。
温度管理をする電化製品の使用頻度が少ない時間で済むので
故障が少なく、購入費も少なく済む。

D 資金面では・・・

金融機関の融資金利の優遇
所得税減税が受けられる(物件の築年数に依る)



超お得!電気代を削減家計に環境にやさしい暮らし


夏の冷房や冬の暖房にどのくらいお金がかかるか
日々の暮らしの中ですごく気になるところ。 
高断熱高気密住宅の大きな メリットは
快適な室温を保ちつつ、冷暖房コストを軽減できることです。
例えば、昭和期に多く建てられた無断熱住宅と比べ
最新の省エネ基準に則った断熱住宅では
冷暖房にかかる電気代が基準前の家と比べ
60%削減出来、冷暖房費は年間約7.5万円も安くなります。

さらに、使用エネルギーが減れば当然ですが二酸化炭素の排出量も少なくなりますので
「家計にやさしい暮らしは=環境にやさしい」です。




長く住むほどお得!高気密高断熱住宅

昭和55年以前に建てられた無断熱の住宅と高断熱高気密住宅の
冷暖房にかかるコストを比べると、長く住むほど大きな差が表れます。
35年後には単純計算で約284万円になり、ライフプランに大きく影響します。
さらに高断熱高気密住宅では、冷暖房機器の
使用頻度や使用時間を減らし機器購入費も削減出来ます。










現行制度で定められた次世代省エネルギー基準を超えて
より人と環境にやさしい住宅を求める動きも起きています。
究極的な住まいの理想型として注目されるのが
省エネルギーではなくプラスエネルギーを実現する「LCCM住宅(※1)」です。

その実現に向けては、①「スマートハウス(※2)」や「ゼロエネルギー住宅(※3)」
に代表されるような創エネ設備の充実と、
②「パッシブハウス (※4)」や「Q1住宅(※5)」には
「マルチ・コンフォート・ハウス(MCH)に代表されるようなさらなる
高断熱・高気密 の追求という2方向からのアプローチが進められています。
後々設置が可能な創エネ設備に比べ、断熱・気密性能といった
躯体に関わる部分は後からの強化が困 難です。
2つはいずれも重要ですが、長期的な視野から
住まいで必要となるエネルギー量を最小化するためにも
家づくりの際には、まずは躯体の性能向上を 重視すべきといえます。




※1 LCCM(ライフサイクルカーボンマイナス)住宅

建設から解体、廃棄までのライフサイクル全体でCO2排出量がマイナスになる住宅。高断熱・高気密をはじめCO2
排出を徹底的に減少させるさまざまな技術導入と、太陽光・太陽熱・バイオマスなどの再生可能エネルギー活用に基づく。

一般社団法人 日本サステナブル建築協会  独立行政法人 建築研究所 

※2 スマートハウス

IT(情報技術)の活用により、家庭内のエネルギー消費が最適に制御された住宅。太陽光発電システムや蓄電池などのエネルギー機器、
家電、住宅機器などをコントロールし、エネルギーマネジメントを行うことでCO2排出量を削減する。

JSCA(スマートコミュニティ・アライアンス)

 

※3 ゼロエネルギー住宅

一般には、暮らしに必要なエネルギーを、太陽光発電などの創エネ設備を活用し自宅でまかなえる住まいのこと。経済 産業省及び国土交通省が管轄する
「ゼロ・エネルギー化推進室」では、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」として補助制度を設けており、補助の対象となる住宅を
「高断熱性能、高性能設備機器と制御機構等との組み合わせによるゼロエネシステムの導入により、年間の一次エネルギー消費量がネットで概ね
ゼロとなる新築及び既築の住宅」と定義している。

ゼロ・エネルギー化推進室

 

※4 パッシブハウス

極めて高い断熱性・気密性により、1年を通してできるだけ冷暖房に頼らない暮らしを実現する省エネルギー住宅。
ド イツの民間研究機関「パッシブハウス研究所」が定める省エネ基準による。日本でも2010年に、パッシブハウス研究所と連携して日本及びアジアの住宅性能
強化を目指す「一般社団法人パッシブハウス・ジャパン」がスタートした。

 一般社団法人パッシブハウス・ジャパン

 

※5 Q1住宅

断熱性・気密性を高めることで、年間の暖房エネルギーを次世代省エネルギー基準の半分以下に抑えた住宅。
NPO法人新住協が提唱し、北海道や東北地方などの寒冷地を中心に普及が進む。

NPO法人 新住協

※マルチ・コンフォート・ハウス(MMC)

建材メーカーとして世界最大のシェアを持つ(※)サンゴバングループは、パッシブハウスのコンセプトに賛同するとともに、
パッシブハウスの認定基準 (一次エネルギー消費量、冷暖房負荷、気密性能)に音響環境や空気環境などの
独自の基準を加えた究極の省エネルギー住宅「マルチ・コンフォート・ハウス( MCH )」を世界各国で展開しています。

日本国内では、サンゴバングループのマグ・イゾベール株式会社が、モデルハウスの建築に着手するなど、
本格的な取り組みを行い、建設業界の注目を集めています。


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